予想どおりの大反動はすぐに始まった。29日未明には、浅草橋駅の炎上をはじめ各地でのゲリラ事件が発生したが、国鉄総裁自らが顔を引きつらせて「ゲリラを惹起させた動労千葉スト」という非難声明を発し、厳重処分をわめきたてた。しかし動労千葉はこの総裁
声明のなかにも、敵が受けたショックの大きさを手にとるように感じることができた。国鉄当局は、86年１月２８目、第一波ストに対し、史上空前の大量解雇処分を発表した。解雇２０名をはじめとする１１９名の不当処分である。解雇者は次のとおり。
片岡本部執行委員、吉岡本部執行委員 、篠塚本部特別執行委員、山田 本部青年部長、山下 津田沼支部支部長、重見 津田沼支部副支部長、
綾部 津田沼支部書記長、川口 津田沼支部執行委員、椿 津田沼支部執行委員、高橋 津田沼支部執行委員、田中康宏津田沼支部執行委員、川崎昌浩津田沼支部青年部長、永田 千葉運転区支部支部長、白井 千葉運転区支部支部長、内山千葉運転区支部書記長）、加藤千葉運転区支部支部執行委員、梅沢 千葉運転区支部執行委員、後藤千葉運転区支部執行委員、桜沢（千葉運転区支部）、森内成田支部 支部長）。
第一波ストヘの報復はもうひとつあった。総武緩行・快速線および我孫子線の運転業務７千キロの東京三局への業務移管である。仕事そのものを奪って職場に膨大な過員を生みだし、配転や首回りの対象とすることによって組織の根幹を揺るがそうという攻撃だ。
そして当局は、この業務移管のための線見訓練を２月５日から実施する計画を打ちだしてきたのである。
